利用中のセキュリティサービス¶

自社で利用しているセキュリティサービスを登録できます。登録した内容は、「AIで生成」や「AIと取り組む」で、自社の状況を把握するための材料として利用されます。

概要¶

SCS評価制度の評価基準には、IT資産管理やID管理など、セキュリティサービスの利用が対策の中心になるものがあります。利用中のセキュリティサービスをあらかじめ登録しておくと、AIが自社の状況を踏まえた下書きを作れるようになり、「自社の取り組み状況」を書くたびに同じ内容を手入力する必要がなくなります。

登録は任意です。分かるカテゴリだけ登録すれば問題ありません。あとから追加・変更もできます。
セキュリティサービス名が分からない場合も、カテゴリを「利用中」にするだけで登録できます。
登録・編集は、管理者・一般のどちらのユーザーでも行えます。

画面には14のカテゴリが並び、それぞれ「利用中」または「未登録」のどちらかの状態になります。画面上部の「利用中 6」「未登録 8」などのバッジで、登録の進み具合を確認できます。

登録の方法¶

登録方法は3つあります。どの方法で登録しても、結果はカテゴリごとのカードにまとまって表示されます。

カテゴリから登録する: どのカテゴリに該当するかが分かっている場合
セキュリティサービス名から登録する: サービス名は分かるが、カテゴリが分からない場合
社内規程から読み込む: 設定画面でアップロードした社内規程に利用中のサービス名が書かれている場合

カテゴリから登録する¶

該当するカテゴリの「利用中」のスイッチをONにします。この時点で保存されます（保存ボタンを押す必要はありません）。
セキュリティサービス名が分かる場合は、「利用セキュリティサービス名」の欄で「セキュリティサービスを追加」をクリックして入力欄を表示し、名前を入力して「保存」をクリックします。
同じカテゴリで複数のサービスを利用している場合は、「セキュリティサービスを追加」を繰り返して入力欄を増やせます。
ゴミ箱のアイコンで入力欄を削除できます。入力欄の追加・削除も「保存」をクリックするまでは登録内容に反映されません。

セキュリティサービス名が分からない場合は、入力せずスイッチをONにするだけで構いません。この場合も「利用中」として扱われ、AIに伝わります。

「利用中」を解除する場合

スイッチをOFFにすると、そのカテゴリに登録済みのセキュリティサービス名もあわせて削除されます。登録済みの名前がある場合は、確認のダイアログが表示されます。

セキュリティサービス名から登録する¶

サービス名は分かるが、どのカテゴリに該当するか分からない場合は、画面上部の「セキュリティサービス名から登録」を使います。

セキュリティサービス名を入力し、「カテゴリを判定」をクリックします。
AIが判定したカテゴリの候補が表示されます。登録するものにチェックを入れ、「保存する」をクリックします。
保存すると、該当カテゴリのスイッチが自動的に「利用中」になり、サービス名が登録されます。

1つのサービスが複数のカテゴリに該当することがあります（例: IT資産管理ツールとMDMの両方の機能を持つサービス）。その場合は候補が複数表示されるので、自社の利用実態に合うものを選んでください。

該当するカテゴリを判定できなかった場合は、フォームの下にメッセージが表示されます。名称の表記を確認するか、カテゴリから直接登録してください。

社内規程から読み込む¶

設定 - 社内規程のアップロードで社内規程を登録している場合は、規程に記載されているセキュリティサービスをAIで抽出し、登録候補として表示できます。

画面右上の「社内規程から読み込む」をクリックします。
抽出されたセキュリティサービスとカテゴリの候補が表示されます。登録するものにチェックを入れ、「保存する」をクリックします。
すでに登録済みのものは「登録済み」と表示され、重複して登録されることはありません。

社内規程を更新した場合は、あらためて「社内規程から読み込む」をクリックすると、追加分を読み込めます。画面を開いたときに自動では読み込まれません。

注意

候補はAIが判定したもので、必ずしも正確ではありません。内容を確認したうえで保存してください。

登録内容が使われる場所¶

登録した内容は、次の機能で参照されます。

セキュリティ対策 - AIで生成: 評価基準ごとに、関連するカテゴリで登録した内容を参考にして下書きを作ります。
設定 - AIでまとめて生成: 「AIで生成」と同じ情報を参照します。
AIと取り組む: 登録内容を踏まえた相談ができます。

「利用中」にしていないカテゴリの情報は、AIには渡されません。

生成内容の確認について

登録内容は、AIが自社の状況を把握するための材料のひとつです。登録した情報から自社の運用のすべてが分かるわけではないため、評価基準の詳細画面で「AIで生成」した「自社の取り組み状況」の下書きには、実態と異なる内容が含まれることがあります。下書きを保存する前に内容を確認してください。